知っておきたいゴルフ会員権の相場

ゴルフコースは公共のパブリックコースと、会員制のメンバーシップコースの2種類があります。会員制クラブへ入会することで、様々な優遇やサービスを受けられる権利がゴルフ会員権です。これは現在、会員権市場で売買されています。国内で初めて会員権業者の生まれたのが昭和32年で、それ以降この市場が作られるようになっていきました。それ以前は、売り手と買い手の直接取引でやり取りされていたようです。
会員権を証明する書類は会員券として発行され、これは預り金証書とも呼ばれています。ゴルフクラブは入会希望者から預り金や入会金を徴収しますが、最初の契約で会員権の譲渡を認めている場合には、一定期間後には求めに対し応じなければなりません。時価で取引される市場では、流通させる場合の常として、市場動向に左右されます。これは相場と呼ばれ、当然ながら格式が高く、人気があるほど需要に比例して価格も上がります。

ゴルフ会員権の入会金

国内で大多数の会員制ゴルフクラブでは、ゴルフ会員権を取得する際に、入会金が必要です。預り金をクラブの造成や運営、維持に当てている預託金制の組織では、預託金も納めなくてはいけません。預り金の場合は、一般的には5~10年をめどとする一定期間が過ぎれば、会員に償還を申し出る権利が発生します。しかし入会金は、ほかの社団法人制や株主組織の如何を問わず、返還はされません。
これは新たな会員のために、かかる様々な経費に費やされます。そして申請書が受理されてから概ね2週間から2ヶ月ほどで、審査が行われます。書類審査のみのクラブもありますが、歴史があり格式が高いところほど、ハードルも高め設定です。連帯保証人や会員からの紹介状のほか、理事や支配人によって面接を行うところもあります。大金さえつぎ込めばいいというものではなく、ふさわしい人格かどうかなどが判断されます。

ゴルフ会員権の入会預託金とは

ゴルフ会員権は一種のステイタスシンボルとして、ゴルファーにとっては憧れです。誰でもプレーできるパブリックコースと違い、会員制のコースでは会員権を持つことで、様々な優遇やサービスを受けられます。国内の会員制ゴルフクラブは、その運営により3種類に分かれています。会員の拠出金で運営される社団法人制のものや、株式会社化され、会員となるために株を持つことで出資するものがあります。
もうひとつは、入会時に定められた金額をクラブまたは運営会社に預ける方法です。それを元手に運営資金とするもので、これを預託金制といいます。基本的にはゴルフ場から購入した会員権の場合に必要で、無利子です。会員が退会を希望する場合には返還されます。ごく一部ですが、名義変更により入会した人からも徴収するところもあり、これは入会預託金と呼ばれます。

ゴルフ会員権の預託金返還問題

国内にあるゴルフクラブのうち、8割が採用している預託金制度は概ね約10年後、もしくは会員の退会時に返還するという義務があります。数多くのゴルフ場が、バブルの頃に預託金による造成でオープンし、その資金で運営や維持を行ってきました。契約による据え置き期間を終えた多数の会員が返還を請求するようになりましたが、返したくても返せないという状況が起こっています。
これをもたらした最大要因はバブル経済崩壊による、会員権価格の大幅な下落でしょう。会員権市場では時価による取引が行われており、現値は当時の数十分の一というものも珍しくありません。会員は市場で売ることをやめ、直接ゴルフクラブへ返還を求めるようになったわけです。造成費用も当時は何百億円もかかった上、その後長く続いたデフレによるゴルフ単価の下落など様々な悪循環が発生し、殆どのところが赤字運営を強いられています。これがゴルフ会員権の預託金返還問題です。この問題は各地で裁判に持ち込まれるケースが増えています。

ゴルフ会員権の有効期限について

ゴルフ会員権は、ゴルフ場の会員となり、優先的にプレーできるなどの会員の権利を得るためのものです。基本的には、入会費と保証金を支払って得ることができます。このさいに年会費が必要なものとそうでないゴルフ会員権があります。年会費が不要の会員権の場合には、その価値はゴルフ場が存在し続ける限り保証されるもので、実質的に有効期限といえるものがない会員権です。一方で年会費が必要な会員権の場合には、年会費の支払日が有効期限と言えます。
年会費を支払わないと、そのゴルフ場でプレーできないといったデメリットがありますが、保証金を預けているため即時、会員としての権利を除名されるというケースはありません。これは除名するためにはゴルフ場が保証金を返す必要があるからです。ただし継続的に不払いを続ければ、その会員権は売却することもできませんし、年会費の未納が膨らめば最終的にはゴルフ場から除名されることになります。

ゴルフ会員権と所得税

ゴルフ会員権の取得方法には、特定の会社の株主となることで会員権を取得する方法と、それ以外の手段で会員権を取得する方法があります。これらのゴルフ会員権は不要なものになった場合には株券などのように自由に売却することができますが、その売却益に関しては譲渡所得という扱いになり、譲与所得税が課税されることになるので確定申告が必要になってきます。
ゴルフ会員権を売却したことによる譲渡所得税の課税計算は、その会員権を所有していた期間に応じてなされます。具体的には所有期間が5年以内のものは短期譲渡所得という扱いになり、所有期間が5年を超えるものについては長期譲渡所得という扱いになります。短期譲渡所得と長期譲渡所得についてはそれぞれ譲渡税額の計算式が異なってきます。

ゴルフ会員権のメリットのひとつ!

これまでゴルフ会員権についていろんなことを載せてきましたが、まだゴルフ会員権のそのメリットについてお話してなかったですよね!?
ゴルフ会員権にはいろんなメリットがありますが、そのひとつはやはり「料金が安くなる」というメリットが一番大きいものではないのでしょうか!毎度毎度のゴルフでプレー料金というのは安くはないですよね?でも、ゴルフ会員権を購入し、入会すれば毎回割引価格でゴルフプレーが楽しめるのです!年会費というものが発生しますが、それでも全然安い価格なんです。毎月、3回以上はゴルフをするって方は会員権を所有したほうが確実に安くなります。計算してみるとわかりやすいと思いますので、専門サイトなどに問い合わせてみてください。驚くと思いますよ…

ゴルフ会員権は予約も優先

まだまだあるゴルフ会員権のメリットを紹介!!
ゴルフプレー料金が安くなるというメリットを載せましたが、他にもまだ入会者にとってお得なことがたくさんあるのです。
ゴルフって予約を取って遊ぶものなのです!ですから、週末なんかは混んでて予約が取れないなんてのはよくあることなんですよね!?ここでゴルフ会員権が力を発揮するのです。入会者は予約が優先で扱われ、ゴルフクラブによっては予約無しでプレーできるクラブもあるのです。これはゴルファーにとってはとてもありがたい特権で、この特典が一番使えるという方も多いとか…